エステ入会の注意点　エステサロンのことなら手続きネット

エステ入会に際して。

 

女性は誰でも、いつも美しくありたいという思いを持っていますが、その人の持っている美しさを最大限に引き出すお手伝いをしてくれるのが、エステサロンです。

また、最近では、メンズ用のエステサロンも増えてきています。

そんな中、エステサロンでのトラブルも急増しています。

もちろん、エステサロンに問題がある場合もありますが、トラブルの中には、利用者がもっと気をつけていれば防げることもあります。

 

エステサロンを利用するときには、自分の生活を振り返り、下記のことをよく吟味してから利用するようにしましょう。

• 自分がエステサロンに通う目的をはっきりさせる
• エステだけに頼らず、栄養バランスの取れた規則正しい食事や充分な睡眠をとり、正しいスキンケアを！
• さまざまなエステサロンについて、事前に充分な情報収集を。

 

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エステサロン選び。

 

エステサロンに入会する前に

• 自分でも充分努力したけれど、それでもやはりプロの手を借りたい！と思うなら、エステサロンに入会しましょう。

でも、サロンはとてもたくさんあって、どこに入会すればいいのか迷ってしまいますね。

 

そのような時は、以下の点に注意してチェックしてみてください。
電話やサイト、雑誌、広告などで情報収集するのもいいですが、入会する前に一度実際に足を運んで、外観や雰囲気を確かめてみるほうがいいですね。

• 紹介が一番安心。でも、そのエステサロンが目的にあっているかどうかを確かめて
• 電話応対や接客態度がよく、質問に対して明快な答えが返ってくるか
• 料金などのシステムが明確に打ち出されているか
• 友達と一緒など、２人以上でも予約が取れるか
• サロンが清潔で雰囲気が心地よく、スタッフの対応やほかのお客さんの雰囲気や質がいいか
• サロンコスメを尋ねてみる（アレルギーやアトピーなどがある場合は特に）
• 有資格のエスティシャンやアロマセラピストがいるか、エステサロンは団体に加盟しているか

これらをチェックして合格だと思ったら、そのエステサロンでカウンセリングや施術を受けてみましょう。

 

その際にも、チェックポイントがあります。

• カウンセリングの際にリラックスできるか、わかりやすく話をしてくれるか
• 目的にあった施術を進めてくれるか
• 高額なコースや化粧品、美容器具などの購入を無理に勧めないか
• 見ただけでお肌の状態や体調を読み取ってくれるか
• 日常のケアについてのアドバイスができるか

サロンに入会する際には、必ず自分が目的を持ち、その目的や予算をエスティシャンに伝えましょう。

それすら聞かずに強引に高額のコースやキャンペーンを勧めてきたり、高価な化粧品の購入を促したりするサロンは注意！

エステサロン入会キャッチセールスについていくなどは、トラブルの元です。

 

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入会のエステサロンとトラブルが起きた。

 

入会したエステサロンと何かトラブルになったときには、まずはよくそのエステサロンと話し合いましょう。

 

良心的なサロンなら、肌トラブルになったときには、対処法を教えてくれたり、皮膚科の病院を紹介してくれたりと、誠意を持って対応してくれるはずです。

サロン側の態度に誠意が感じられないようなら、その後そのサロンには注意が必要です。

お付き合いはやめたほうがいいでしょう。

 

エステサロンとのトラブルは、実際に施術によって起こるもののほかに、強引な勧誘による契約などの場合が少なくありません。

無料キャンペーンなどでつい気持ちが高ぶり、入会してしまったけれど、後からやっぱり無理、と思う場合には、契約から８日以内であれば、クーリングオフができます。

 

エステサロンの場合

• 「特定継続的役務提供」といって、期間が１ヶ月、金額が５万を超える契約については、自分で店舗に出向いても、理由を問わずに解約することができます。

詳しくは、「クーリングオフ」のページを参考にしてください。

また、エステ入会してみると最初の話とずいぶん違うな、と思う場合もありますよね。

• そんなときには中途解約もできます。
  1. 中途解約の条件も、 クーリングオフと同じです。
     
  2. その契約に含まれている補正下着や化粧品、美容器具なども、同時に解約の対象となっています。

 

ただし

すでに使ったものやサービスに対する料金はかかりますし、中途解約の場合は解約料（２万円、あるいは契約残金の１０％のうちの価格の低い方）の支払いが必要です。

入会したサロンが話し合いに応じてくれないときには、内容証明郵便で通知しましょう。

 

• ローンを組んでいる場合は、そのクレジット会社にも連絡しておきましょう。
  
• 契約どおりの内容が行なわれていない場合は、支払いをストップできることがあります。

 

それでも解決しない場合は、専門家に間に入ってもらいましょう。

まずは消費者センターや行政の窓口などに相談します。
それでもダメなら、弁護士さんや司法書士さんに相談するしかなさそうですね。

国民生活センター
www.kokusen.go.jp/
日本司法書士会連合会
www.shiho-shoshi.or.jp/
日本弁護士連合会
www.nichibenren.or.jp/

 

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